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上記ソニーの自己資本比率、総資本経常利益率、総資本回転率は過去5年間の平均値です。
※ソニーの連結決算書については米国基準で作成されています。米国基準では、特別損利益がありませんので税引前当期純利益を経常利益と見なすなど若干の修正をしてあります。
＜ワンポイントメモ＞
一般的に自己資本比率は安全性を、総資本経常利益率は収益性を、総資本回転率は効率性を示す経営指標とされています。
一般的に総資本経常利益率は業種によって平均値が異なり、飲食業で高めに、建設、製造、卸売業で低めになる傾向があります。
売上高
自己資本比率（安全性指標）
総資本回転率（効率性指標）
経常利益
総資本経常利益率（収益性指標）
ソニーの過去の業績推移を分析しますと、売上高は平成19年までは増加傾向にありましたが、20年には減少に転じています。一方で経常利益は平成19年まで増減を繰り返し、20年には大幅減を記録しています。
ソニーの過去の経営指標の推移を分析しますと、自己資本比率は若干の減少傾向、総資本経常利益率は経常利益の推移とほぼ比例し、総資本回転率は若干の減少傾向にあります。
総資本回転率は総資本に対してどれだけの売上高をあげられたのかを分析する指標です。
ソニーの場合、過去5年間の平均総資本回転率は0.70回。同業他社の日立製作所は0.99回、パナソニックは1.16回、東芝は1.27回と同業種の中では低めの数値となります。さらにその総資本回転率の推移が若干の減少傾向になっているため注意が必要です。
また、経常利益及び総資本経常利益率が売上高の推移に比例していない点、自己資本比率が減少傾向にある点も注意が必要です。
上記の分析から、ソニーの経営課題は売上高など業績の回復、収益性の改善、投下資本の効率性の改善、自己資本比率の増加が挙げられます。まずは大幅に落ち込んだ業績の回復と収益性の改善が急務です。自己資本比率は収益性が改善されれば内部留保が増えますので自然と改善されていきます。
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