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上記日産自動車の自己資本比率、総資本経常利益率、総資本回転率は過去5年間の平均値です。
＜ワンポイントメモ＞
一般的に自己資本比率は安全性を、総資本経常利益率は収益性を、総資本回転率は効率性を示す経営指標とされています。
一般的に総資本経常利益率は業種によって平均値が異なり、飲食業で高めに、建設、製造、卸売業で低めになる傾向があります。
売上高
自己資本比率（安全性指標）
総資本回転率（効率性指標）
経常利益
総資本経常利益率（収益性指標）
日産自動車の過去の業績推移を分析しますと、売上高は平成19年まで増加傾向にありましたが、20年には減少。経常利益は平成17年から18年に減少し、19年は横ばい、平成20年にはマイナスに転じています。
日産自動車の過去の経営指標の推移を分析しますと、自己資本比率は平成19年までは増加傾向にありましたが、平成20年には減少、総資本経常利益率は16年ころから落ち込み、20年にはマイナスに転じています。総資本回転率は0.8回転付近で横ばいを記録しています。
総資本経常利益率（ＲＯＥ）は経常利益を総資本で割ったものです。したがって、企業が投下した資本がどれだけの利回りを得たかを表します。総資本経常利益率の目安はおおよそ15％以上で理想値、9％以上で優良とされ、平均は3％前後とされています。（業種により平均値は異なります。飲食業で高め、製造業、卸売業では低めの平均値となります。）
日産自動車の場合、過去5年間の平均自己資本比率は5.38％と平均的な数値ですが、過去の推移から見ると減少傾向にあるのが気になります。19年までの推移を見ると売上高が上がっているにもかかわらず、経常利益と総資本経常利益率は横ばいもしくは若干の減少傾向にあります。
上記の分析から、現在の日産自動車の経営課題は売上高の回復及び経常利益、総資本経常利益率の増加にあります。経常利益が増加すれば総資本経常利益率も増加するのでまずは経常利益の増加が課題となります。具体的には製造原価の見直し、競争力の強いブランド車の開発、販売力の強化などが挙げられます。
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