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上記ホンダの自己資本比率、総資本経常利益率、総資本回転率は過去5年間の平均値です。
※ホンダの連結決算書については米国基準で作成されています。米国基準では、特別損利益がありませんので税引前当期純利益を経常利益と見なすなど若干の修正をしてあります。
＜ワンポイントメモ＞
一般的に自己資本比率は安全性を、総資本経常利益率は収益性を、総資本回転率は効率性を示す経営指標とされています。
一般的に総資本経常利益率は業種によって平均値が異なり、飲食業で高めに、建設、製造、卸売業で低めになる傾向があります。
売上高
自己資本比率（安全性指標）
総資本回転率（効率性指標）
経常利益
総資本経常利益率（収益性指標）
ホンダの過去の業績推移を分析しますと、売上高は平成19年までは増加傾向、20年には減少に転じています。一方で経常利益は平成19年までばらつきはあるものの、増加傾向、20年には売上高同様、減少に転じています。
ホンダの過去の経営指標の推移を分析しますと、自己資本比率はほぼ横ばい、総資本経常利益率は経常利益に比例して平成20年には減少、総資本回転率は平成20年には若干の減少に転じています。
ホンダの場合、業績と経営指標がほぼ比例して推移しています。また、総資本経常利益率もトヨタ自動車、日産自動車と比較しても高い水準にあります。総資本回転率も同2社より高い水準にあります。
平成20年の業績及び各種経営指標の悪化は、世界同時不況の影響とみられます。
上記の分析から、ホンダの経営課題は売上高の回復にあります。上記経営指標に関しては同業のトヨタ、日産よりもやや高い水準にありますので、収益性、効率性は問題ないようです。売上高を回復することにより各種指標の回復が見込めます。
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